2015年から公認会計士試験に挑戦し続けて、ひとつ強く感じていることがあります。
それは――公認会計士試験こそ、最も自由でフェアな資格試験だということです。
これは単なる印象ではなく、他の国家試験と比べるとその違いがはっきり見えてきます。
今回は、司法試験や医師国家試験と比較しながら、公認会計士試験の「自由さ」「公平さ」について書いてみたいと思います。
① 参入障壁が極めて低い
まず、司法試験や医師国家試験を受けるには「受験資格」のハードルがあります。
- 司法試験は、法科大学院の修了か、司法予備試験の合格が必要
- 医師国家試験は、大学の医学部を6年間修了していることが前提
つまり、試験にたどり着くまでに膨大な時間とお金がかかるんです。
実家の経済力や学歴環境がなければ、スタートラインに立つことすらできない。
一方、公認会計士試験は誰でも受験できる。
学歴も職歴も年齢も問われず、申込書を出せばOK。
これは、**家庭環境に関係なく挑戦できる「平等なスタートライン」**が用意されているということです。
② 主観による評価がほぼない
司法試験には口述試験があり、医学部受験には面接があります。
これらには、どうしても試験官や面接官の主観的な要素が入り込んできます。
公認会計士試験はどうか？
答えは明確で、すべて筆記ベースの評価。
択一式や論述式であっても、採点基準に沿った答案で判断されます。
受験者の性別・年齢・雰囲気・しゃべり方――そういった要素が影響することはまずありません。
つまり、会計士試験は**「何を答案に書いたか」でしか判断されない、徹底的にフェアな世界**なんです。
③ 合格後も比較的自由
司法試験に合格すると、2年間の司法修習が待っています。
その間、副業は禁止。場所も拘束されます。
医師も同様に、卒業後2年間は初期研修が必須で、副業は原則禁止。
それに対して、公認会計士試験は合格後に3年間の実務経験が必要ですが、
この間に副業が禁止されているわけではありません。
確かにBIG4などの大手監査法人は副業NGが多いですが、
中小の監査法人なら副業OKのところも少なくありません。
働きながら自分のスキルを活かして事業や発信を始めたい人にとっては、むしろ自由度が高いのです。
結論：公認会計士試験は、「努力が報われやすい世界」
- 受験資格で足切りされない
- 主観で落とされない
- 合格後の縛りも比較的ゆるい
公認会計士試験は、本当に実力で勝負できる、美しい競争環境です。
そしてその世界で努力できること自体が、すでに価値ある経験だと私は思っています。
もちろん合格は簡単ではありません。
でも、自分の力で切り拓いていける環境がここにはあります。
それが、私が今もこの試験に挑み続けている理由です。